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プラチナカードの申し込み方法と入会審査の基準

プラチナカードとは、ゴールドカードよりさらにワンランク上のステータスを持つカードです。年会費は高額ですが、24時間利用可能の秘書サービスであるコンシェルジュサービスや高級ホテル・レストランの優待特典など、ステータスの高いカードならではのサービスが充実しており、利用限度額も高額に設定されています。

このステータスの高さからプラチナカードを作ってみたいと考える方も多いですが、申し込み方法や入会審査の基準がわからない方も多いと思います。そこで、プラチナカードの申し込み方法や審査基準についてまとめました。

プラチナカードの申し込み方法

プラチナカードを申し込むには2つの方法があります。

①カード会社から招待されて申し込む
すでにゴールドカードを持っている場合、カード会社からプラチナカードへの切り替えの招待状(申込書)が届くことがあります。この招待が届く条件はカード会社によって異なっており公表されていませんが、カードの利用金額が高額でカードの利用歴が長く、カードの利用代金を延滞していない人でなければ受け取ることはできません。

②自分で申込書やインターネットを利用して申し込む
数年前まではプラチナカードの申し込みと言えば招待制が主流でしたが、近年では申込書やインターネットを利用して申し込むことができるプラチナカードが増えてきています。大手カード会社の三井住友カードや三菱UFJニコスなどもこうした申し込み方法で入会できるプラチナカードを発行しています。

ここでご紹介した2つの方法ですが、審査に通りやすいのは①「カード会社から招待されて申し込む」方法です。

この場合、カード会社がぜひプラチナカードを作ってほしいという、審査に通りそうな優良顧客をあらかじめ選んで招待するため、審査に通る可能性が高くなります。だれにでも招待がくるわけではありませんが、この方法でのプラチナカード取得をねらう方は、まずゴールドカードを作り、とにかく利用頻度と利用金額を上げ、延滞を絶対にしないようにしましょう。

主要プラチナカードの申し込み条件の比較

プラチナカードは、カード会社やカードの種類によって年齢などの条件があります。申し込み条件を満たしていなければ審査に通ることはできないため、必ず申し込む前に申し込み条件を確認しなければなりません。ここでは主なプラチナカードの申し込み条件をみておきましょう。

カード名 申し込み条件 招待
三井住友プラチナカード 30歳以上で本人に安定継続収入のある方 不要
JCB ザ・クラス 招待制のみのため非公開
MUFGカード・プラチナ・アメリカン・エキスプレス・カード 20歳以上で本人に安定収入のある方 不要
セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード 20歳以上(学生不可) 不要
ダイナースクラブカード 27歳以上 不要

「プラチナカードの申し込み方法」でも触れましたが、近年では招待(インビテーション)が不要なプラチナカードも多く発行されていることがわかります。

また、申し込み可能年齢が低いプラチナカードや年会費が比較的安いプラチナカードも増えており、ハードルは高いものの、以前に比べるとプラチナカードがより身近なものになってきています。

プラチナカードの審査基準

ここまでプラチナカードの申し込み方法と申し込み条件を見てきましたが、実際の審査はどのような基準で行われるのでしょうか。
基本的な審査のポイントは一般カードやゴールドカードと変わりませんが、ゴールドカードよりもさらにカード発行基準が高く設定されています。

では、審査の3つのポイントを確認してみましょう。

年収など申告した内容が各カード会社のカード発行基準に達しているか

カード会社が審査をする際は、申込者が申告した情報を点数化し、基本的には機械によって自動的にカードを発行するかしないかが決まります。

例えば居住形態を記載する箇所であれば、ここで「持ち家」にすると○点、「賃貸」にすると○点、「社宅」にすると○点、といったように自動的に点数化されます。このようにして何項目も点数化し、最終的な合計点数や個々の項目の点数がカード発行の可否を大きく左右します。

加点される項目をできるだけ増やすため、申し込みの際に埋められる項目は全て申告しておきましょう。点数化する項目や審査通過のために求められる点数などはカード会社によって異なり公表されていませんが、ここで求められる点数は、ゴールドカードよりもプラチナカードの方が高くなります。

個人信用情報機関が提供する信用情報に問題がないか

個人信用情報機関とは、クレジットカード契約やローン契約など、個人の信用情報を様々な金融機関から集めて登録し、登録した情報を提供している機関です。
クレジットカード会社はプラチナカードへの切り替え審査を含む全ての審査の過程で、この信用情報機関に登録されている申込者の情報を確認し、カードを発行してもいいかどうかを調べます。

例えば、過去にA社のカードを持っていて延滞したという記録が登録されていれば、新たにB社のカードを申し込む際に、審査の過程で過去にA社が登録した記録が確認され、この申込者は過去にカードの延滞があるという理由でカード発行が見送られてしまう可能性が高くなります。

そのためプラチナカードを発行するためには、使った金額を必ず支払い、延滞を絶対にしないことが大切です。気を付けなければいけないのは、携帯電話の本体代金を分割払いにしていて、携帯電話料金の延滞をしてしまったことがある場合です。

本体代金を一括払いにしている場合は信用情報機関に登録されませんが、分割払いにしている場合は信用情報機関への登録対象になります。
この場合、クレジットカード代金の延滞でなくても、携帯電話料金の支払いが遅れてしまうだけで個人信用情報機関に延滞の記録(事故情報)が残ってしまうので注意しましょう。

また、同じ時期に様々なカード会社の何枚もカードを申し込むと、個人信用情報機関を通じて各カード会社に申し込み情報が提供されてしまいます。そうなると返済能力が疑われてしまい、審査に通りにくくなるので、同時期に何枚もカードを申し込まないように注意しましょう。

自分の信用情報がどうなっているのかを確認したい場合は、1,000円程度の手数料がかかりますが、個人信用情報機関に情報開示を申し込むことができます。それほど高い手数料ではなく、インターネットや郵送で簡単に申し込むことができるので、気になる方は開示してみましょう。

カード会社独自の情報に問題がないか

信用情報機関の情報に加え、各カード会社では、独自に過去の申し込み情報や入会後のカード使用記録、延滞情報など、顧客とのやり取りが全て記録され、残されています。信用情報機関に登録された延滞などの情報は、最長でも5年(自己破産時は最長10年)たてば消えますが、カード会社独自の情報は何年たっても残っています。

従って過去に延滞・滞納の繰り返しや規約違反等、何らかのトラブルを起こしたことがある人は、何年たってもそのカード会社で記録が残っているはずですので、プラチナカードの発行が難しくなります。

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